多くの特養にはショートステイが併設されています。

老人福祉法が特養との一体的運営を認めているため、利用者の居室やベッドは特養の中に組み込まれ、職員も兼務となります。

しかし、介護保険法ではショートステイは在宅サービスとなり、入所施設とは一線を画します。

実はこれが運営に混乱をもたらす原因となっています。

特養入所者とショートステイ利用者のニーズは異なります。

入所施設の中に紛れ込んでしまった在宅居住者を特養の介護職員が援助を行う場合には別個なシステムが必要となります。

それが上手く機能しなければ利用者は混乱し、介護職員には負荷がかかってしまいます。

新設の特養併設型ショートステイは、在宅サービスとの連携を優先し、特養から切り離すようになってきました。

それでも介護職員のシフトや看護体制の取り方が不適切であれば混乱は避けられません。

ショートステイの生活相談員には特養の生活相談員とは異なるスキルが求められます。

最近では病院から早期退院者が増えてきました。病状不安定な方、認知症から看取りまで在宅サービスと入所サービスのバランスがとれるスーパーバイザー的役割がこなせる人材の配置が理想です。

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在宅と施設をつなぐショートステイ

その運営サポートは特養以上の真価が問われます。